「最近、スーパーで買い物をすると以前より高く感じる」
「電気代や食費が上がっているけれど、実際にはどれくらい値上がりしたの？」
このように感じたことはありませんか？
物価高という言葉をニュースでよく耳にしますが、昔と比べて具体的に何％上がったのか、数字で把握している人は少ないかもしれません。
そこで今回は、総務省が公表している消費者物価指数を使い、2016年と2025年の物価を比較してみました。
この記事では、日本全体の物価だけでなく、食料や光熱・水道など、生活に身近な分野の変化も紹介します。
2016年と2025年で物価はどれくらい上がった？
結論からいうと、2016年から2025年までの9年間で、日本全体の物価は約14.1％上昇しました。
総務省の消費者物価指数を比較すると、総合指数は2016年の98.1から2025年の111.9へ上昇しています。
消費者物価指数とは、私たちが購入する商品やサービスの価格が、全体としてどのように変化しているかを示す統計です。
さらに、食料や光熱・水道など、生活に身近な分野では、日本全体の物価上昇率を上回る値上がりが見られました。
2016年と2025年の物価指数を比較すると、総合は14.1％、食料は30.8％、光熱・水道は24.5％上昇していることが分かります。
食料品の物価は約30.8％上昇
食料の消費者物価指数は、2016年の96.2から2025年の125.8へ上昇しました。
上昇率は約30.8％です。
これは、日本全体の物価上昇率である約14.1％と比較すると、かなり大きな上昇です。
例えば、2016年に1,000円だった食料品の買い物が、仮に食料全体の物価指数と同じ割合で値上がりした場合、2025年には約1,308円になる計算です。
※この金額は物価指数を使った計算例であり、特定の商品や買い物かごの実際の価格を示すものではありません。
毎日の食事に必要な商品が値上がりすると、買い物のたびに価格の変化を感じやすくなります。
光熱・水道の物価は約24.5％上昇
食料品だけでなく、電気・ガス・水道などの分野でも物価は上昇しています。
光熱・水道の消費者物価指数は、2016年の93.9から2025年の116.9へ上昇しました。
上昇率は約24.5％です。
これは、日本全体の物価上昇率である約14.1％を約10ポイント上回っています。
光熱・水道には、電気代、ガス代、灯油、上下水道料などが含まれています。
ただし、実際に各家庭が支払う料金は、使用量や契約内容などによって異なります。
そのため、光熱・水道の物価指数が24.5％上昇したからといって、すべての家庭の請求額が同じ割合で増えたという意味ではありません。
日本全体の物価はいつから大きく上昇した？
次に、日本全体の物価がいつから大きく上昇し始めたのかを見てみましょう。
総務省が公表している消費者物価指数を使い、2020年から2025年までの変化を比較します。
| 年 | 消費者物価指標（総合） |
| 2020年 | 100 |
| 2021年 | 99.8 |
| 2022年 | 102.3 |
| 2023年 | 105.6 |
| 2024年 | 108.5 |
| 2025年 | 111.9 |
2020年から2021年にかけては物価指数に大きな変化がありませんでしたが、2022年以降は上昇が続いています。
2022年の指数は102.3、2023年には105.6、2024年には108.5、そして2025年には111.9となりました。
特に2022年以降、物価が継続的に上昇していることが数字から分かります。
このように年ごとの指数を比較すると、物価がどのように変化してきたのかを確認できます。
なぜ物価全体の上昇率より値上がりを強く感じることがある？
今回の比較では、日本全体の物価上昇率は約14.1％でした。
しかし、食料では約30.8％、光熱・水道では約24.5％と、分野によって上昇率に大きな差があります。
例えば、食費の割合が高い家庭では、食料品の値上がりによる影響を強く感じる可能性があります。
消費者物価指数の「総合」は、さまざまな商品やサービスの価格をまとめた数値です。
そのため、総合指数の上昇率が、そのまま一人ひとりの生活費の上昇率になるわけではありません。
物価高を理解するには、日本全体の数字だけでなく、自分がよく購入する商品やサービスの価格の変化にも注目することが大切です。
まとめ｜2016年と2025年の物価を比較して分かったこと
今回は、総務省の消費者物価指数を使い、2016年と2025年の物価を比較しました。
比較した結果、次のことが分かりました。
- 日本全体の物価は約14.1％上昇
- 食料の物価は約30.8％上昇
- 光熱・水道の物価は約24.5％上昇
- 2022年以降、日本全体の物価指数は上昇が続いている
特に食料や光熱・水道は、日本全体の物価上昇率を大きく上回っており、生活に身近な分野で値上がりが進んでいることが分かります。
また、物価の上昇率は商品やサービスによって異なるため、日本全体の数字だけでなく、普段の生活で利用するものの価格にも注目することが大切です。
今回のように昔と今の物価を数字で比較すると、物価高が私たちの生活にどのような影響を与えているのか、より具体的に理解できます。
今後も「物価高対策ラボ」では、生活に関わるお金の情報を、データを使いながら分かりやすく紹介していきます。
- 総務省統計局「2025年平均 消費者物価指数」
https://www.stat.go.jp/data/cpi/sokuhou/nen/index-z.htm - 政府統計の総合窓口 e-Stat「消費者物価指数（2020年基準）」
https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0003427113
※本記事では、2020年を100とした全国の年平均消費者物価指数を使用しています。上昇率は2016年と2025年の指数から計算しています。
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